大西洋史

大西洋史（たいせいようし、英語: Atlantic history）は、近世のを研究する歴史学の一分野である。大西洋世界はヨーロッパ人が新しい土地を発見したことで作られ、大西洋史とはその世界の研究である。大西洋史の前提は、16世紀以降ヨーロッパと新世界が恒常的に接触したことで、大西洋を囲んでいる大陸（アメリカ州、ヨーロッパ、アフリカ）が地域システム、または1つの経済と文化圏として研究できる実体になったことである。 大西洋史の研究テーマはヨーロッパ（特にイギリス、フランス、イベリア半島）と新世界の植民地の複雑な相互作用であり、大西洋の両側の人口統計、経済、政治、法律、軍事、思想、宗教を比較対象として扱う。イギリスとドイツでは宗教の復興がみられ、13植民地でも第一次大覚醒がおきた。人口の移動、人種、奴隷制度が重要なトピックとなっている。 大西洋史の学者は一般的にはこれらの地域とその文明の相互関連と交換に着目、特に旧来の史観の境界を伝統的に定めている国民国家の国境が奴隷制度、植民地主義、宣教師活動、といった大陸間現象に適用すべきでないと主張している。また、コロンブス交換の生態学上と疫学上の影響が大西洋史の課題に関連するため、と歴史人口学も重要な役割を果たしている。 米国のフランス革命史学者は1959年と1964年に諸国がどうやって民主革命を経験したかのの研究を発表（The Age of the Democratic Revolution: A Political History of Europe and America, 1760–1800、『民主革命の時代：ヨーロッパとアメリカの政治史、1760年 - 1800年』）、大西洋史という考えの先駆者となった。1980年代以降、大西洋史は旧来の植民地帝国史に代わって人気を博したが、近世ヨーロッパ人と大西洋海岸の先住民族の相互作用を研究する伝統的な史観の改良と方向転換にすぎないとみることもできる。大西洋史が歴史観の一領域として認められるようになったのは1980年代にハーバード大学のバーナード・ベイリンやジョンズ・ホプキンズ大学のなどが努力した成果である。欧州連合による地域統合と北大西洋条約機構が重要性を持ち続けたことは1990年代に大西洋史への興味を刺激することに間接的な役割を果たした。