オステンド・マニフェスト

オステンド・マニフェスト（英: Ostend Manifesto、またはオステンド声明）は、1854年に書かれた文書であり、アメリカ合衆国がスペインからキューバを購入すべきこと、スペインがこれを拒んだ場合はスペインに宣戦布告すべきことの論拠を展開したものである。キューバの併合はアメリカ合衆国拡張主義者にとって以前からの目標になっており、特に1850年にカリフォルニア州が州に昇格してからその視点は南を向いていた。しかしアメリカは外交的には、キューバがイギリスやフランスのような強国の手に渡らない限り、スペイン領のままであることに満足していた。これに対してオステンド・マニフェストは、アメリカ合衆国内での奴隷制度に関する議論、マニフェスト・デスティニーおよびモンロー主義の産物として、外交政策の転換を提案し、国家の安全保障という名目でキューバを手に入れるために武力を使うことを正当化したのである。 第14代アメリカ合衆国大統領フランクリン・ピアースの政権で、南部の拡張主義者達は奴隷州としてのキューバ獲得を要求していた。1854年のカンザス・ネブラスカ法はそうした動きに弾みをつけたが、その進め方についてはピアース内閣には確たる方針がなかった。アメリカ合衆国国務長官ウィリアム・マーシーの提案で、駐スペイン大使ピエール・スーレが駐英大使ジェームズ・ブキャナンおよび駐仏大使ジョン・ヤング・メイソンとベルギーのオステンドで会談し、この問題を検討した。その結果、エクス・ラ・シヤペルで起草され1854年10月に送付された報告書は、アメリカがキューバを購入することはあらゆる関係者に益のあるものであるという理由を述べ、スペインがこれを拒めばスペインから「力ずくで奪っても正当化される」と宣言していた。大胆なスーレは会合について秘密にしようとせず、ヨーロッパとアメリカ合衆国の双方で、会談が意図せず知られたことは、マーシーにとっては遺憾なことだった。1854年は政治的な不安定さが増している中のことであり、ピアース内閣は報告書の中身が知られた場合の政治的反動を恐れたが、ジャーナリストや政治家などからの圧力は上がり続けた。 この報告書は起草されてから4か月後に、アメリカ合衆国下院の強い要請で全文公開された。「オステンド・マニフェスト」と名付けられたこの文書は、即座に北部州とヨーロッパから非難を浴びた。後に「血を流すカンザス」と呼ばれた出来事の中では北部人の鬨の声として使われ、政治的な副産物はピアース政権にとって大きな挫折となり、事実上南北戦争が終わるまでキューバ併合の可能性は消えた。オステンド・マニフェストが実行されることは無かったが、アメリカ合衆国のその地域に対する関心は1870年代に再度浮上し、最終的にはキューバの独立に繋がっていった。