賃金基金説

賃金基金説（ちんぎんききんせつ）とは、毎年雇い主が利用可能な基金の定額（資本金）から支払われる賃金で労働者が得る金額の総額は、人口の変化にかかわらず、賃金と資本金との関係で決定される、ということを示そうとする、初期の経済理論から来た用語である。の言葉に、 とある。 最初にこの関係を述べた経済学者たちは、特定の年間に賃金支払いのために利用可能な資本金の総額は不変量であると仮定した。 そのため彼らは、人口が大きく変化したならば、労働者の賃金も変化するだろうと考えた。もし人口が増加しても、賃金として支払い可能な金額が同じならば、結果はすべての労働者が少なく得るか、または1人の労働者が多く得るならばそれを補うため、他の者が少なく得て、労働者は基本的な生活必需品を備えるに十分なお金を得るために争うことになるだろう。 後の経済学者たちにより、資本金と賃金の関係は初めに考えられたよりも複雑であることが判明した。これは特定の年間の資本金が必ずしも定額ではないからである。賃金基金説のモデルは後のモデルよりも、経済学においては重要ではないとみなされるだろう。